- オンラインスクールをはじめたけれど、思っていたのと違った。解約したいけれど『クーリングオフ期間が過ぎている』と言われて絶望していませんか？
- この記事で伝えたい結論：私の場合は「期間が過ぎている」と言われた状態から、消費者センター（消費生活センター）の助けを借りて、1ヶ月かけて無事に全額返金されました。
- 実体験をもとに、具体的な手続きの流れと、やっておいて本当に良かった対策をすべて包み隠さずシェアします。
きっかけは「海外移住」。スクール検討をはじめる。
数年後に海外で暮らしながら自分で仕事がしたいという思いから、在宅ワークができるスキルを身につけようと決意。 数社を比較し、最も希望内容に合いそうなスクールへの入会しました。
しかし、これまでの説明会ややりとりで感じていた少しの自分の違和感って本当に信用できるんですね笑。
この段階から不穏なポイントがいくつかありました。
入会前の違和感：終始「顔出しなし」のカウンセリング
やりたいことが実現できそうだとワクワクする一方、担当カウンセラーは終始カメラオフで一度も顔を出してくれませんでした。
表情が見えない不気味さに小さな不安を覚えつつも、「オンラインだから」と自分を納得させてしまいました。
契約当日の募る不信感
受講を決め、契約書の読み合わせ当日。約束の時間になっても契約担当の方から連絡がなく、こちらからの催促連絡にて開始。
これまでの担当窓口の方も「急用で同席できない」とメールが入り、一生ものの大きな契約を前にした不誠実さに強い不快感を抱きつつも、
契約担当の方と流れるように手続きを進め、数十万円のクレジットカード決済を完了しました。
受講スタート：「これが数十万円の価値？」
サポートの手厚さを謳っていたスクール。
現状は24時間サポートの既読なし、授業とは名ばかりの自習確認、約束時間へのルーズさなど、さらに違和感は膨れます。
高額な受講料に対し、あまりにもお粗末なサービスと度重なる不誠実な場面が重なり
「このスクールにお金を払い続けるのはリスクが高いかもしれない」と確信した私は、契約からわずか数日、すべてを白紙に戻す「クーリングオフ」を固く決意したのです。
絶望のスタート：クーリングオフを決意するも「対象外」と言われる
契約日から8日後、スクールのクーリングオフを決意。
急いでネットで調べ、AIを活用しながらクーリングオフ書面を作成し、メール送信と一緒に「簡易書留」での書面郵送を急いで行いました。
しかし、スクール側から「クーリングオフは初日算入（契約日を1日と数える）が適用されるため、今回は1日過ぎており対象外です」と突き放されてしまいました。
こんなモヤモヤした気持ちで継続はできないし、どうしても諦めきれず縋るような思いで地域の「消費者センター」に電話相談することを決意。
状況を説明したところ、意外な突破口が見つかりました…
書面不交付という状況
契約の際、国が定めたルールである「電子契約を承諾するかどうか」の同意（承諾）手続きが交わされておらず、
今回私は一方的に送りつけられた電子契約書にサインをしただけでした。
これは法律上の「書面不交付（必要な書類が正しく渡されていない）」にあたるため、クーリングオフ期間はスタートしておらず、現在も継続中であるとセンターから教わりました。
クーリングオフできるかもしれない！という希望のもと、消費者センターのアドバイスに従い、
まずはクレジットカード会社へ「今回の請求を保留（理由：クーリングオフ手続き中のため）」にするよう連絡を入れました。
ここでセンターの方に
「現金払い（銀行振込など）だと、すでに業者の手にお金が渡っているため、業者が応じない場合に回収するのが極めて困難になります。
クレジットカード払いにしておいて本当に良かったですね！」といわれました。
請求保留をかけるにあたり用意した方がいいと言われたのは以下の書類です。
・抗弁書
・支払停止等の申出書 ※一般社団法人日本クレジット協会のサイトよりダウンロード
スクールの怪しい対応と、引き延ばし工作との戦い
今後のやり取りは全てセンターにお任せください！とのことで、
私は言われるがままに業者とのこれまでのやりとり状況をお伝えし、おまかせしていました。
スクールとの1ヶ月にわたるリアルなやり取りを時系列で書いていけたらと思います。
その中でも怪しいポイントが多々ありました。。
① 契約書の電話番号が使われていない！
センターが連絡を試みるも、契約書記載の電話番号は「現在使われていない」状態。
やむを得ず私からメールでスクールに「センターへ折り返すよう」連絡。
② 1回目の引き延ばし（スクール名を名乗らない）
スクールから”消費者センターに連絡をした”と報告の連絡をもらうが、センター宛にそういった電話はなかったと言われ、お互いの話が食い違っている状況に。。
蓋を開けると、実際は会社名を名乗らず、個人名で「客がクーリングオフを要求しているが適用になるか？」といった”クーリングオフの定義”を確認するような電話をかけていたようです。
”電話をした”という実績をつくっておいただけで、当然、話は何も進みません。
③ 直接やり取りを迫られるが、センターへ一任を徹底
スクールから私あてにメール連絡が。。。
「センターに確認したが、これ以上会社として対応することはないと言われた。個人的に話ができないか？」と持ちかけられる。
センターから「基本はすべてこちらに任せて、直接やり取りは避けて」と言われていたため、
再度メールで「スクール名を名乗って、センターのAさん宛に連絡するように」伝える。
④ 2週間の膠着状態（「社内持ち帰り」の一点張り）
電話がかかってくるまで1週間。やっとかかったと思えば「契約書を取り交わしている（から解約できない）」の一点張り。
センターが「承諾書面が不交付である」という法律上の不備を突きつけると、スクールは「社内に持ち帰る」と再度保留に。
そこからさらに1週間放置。再度連絡があるも全く同じ主張を繰り返す。
⑤ センターの強い一言でついに決着
話が進まないことに、センターの担当者が「いつまで待たせるつもりですか？」と強く追及。
再度1週間後の約束で社内に持ち帰らせる。 そして1週間後、ついにスクールから「クーリングオフに応じる」との回答を引き出す。
ついに返金へ。最後にセンターから言われた「2つの防犯対策」
返金対応に応じてくれたのは嬉しい結果。ただし返金対応を受ける際も抜かりなく対応するよう言われたのが以下のポイント。
対策①：振込先口座は「普段使わない口座」や「ネット銀行」を指定すること
悪質な業者だった場合にメイン口座の情報（口座番号や名義）を知られると、別のトラブルに悪用されるリスクがあるため、
最悪の場合いつでも解約できる口座を伝えるよう指導された。
対策②：クレジットカードの保留解除は、着金を確認するまで絶対に待つこと
現金での振り込み（5営業日以内）を約束されたが、実際に自分の口座にお金が振り込まれるのを確認するまでは、カード会社への請求保留は解除しないように注意された。
まとめ：諦めずに消費者センターを頼って本当に良かった
クーリングオフの「8日間」はどこからのスタートなのかはしっかり把握しておくべきで、
今回個人での対応だったら「期間が過ぎている」の一言で泣き寝入りしていたかもしれないトラブルでした。
しかし、消費者センターというプロの味方を得たことで、法律の不備（書面不交付）を突いて全額返金することができました。
今、同じようにオンラインスクールの入会後のトラブル、解約に関して一人で悩んでいる人は、
今すぐ市の消費者センターや188（消費者ホットライン）に電話して相談してみると、何か解決策や見直せるポイントがあるかもしれません。
